9月5日、テレビ朝日系「モーニングショー」で、コメンテーターの玉川徹氏と石原良純氏がエネルギー問題を巡って激論を繰り広げた。

石原は「再生可能エネルギーで日本のエネルギーを賄えるわけがない！」
玉川は「原発の話をしたいと思うんだが、そんなものやったって、日本の中で火山や地震がこんなにある国で安全なんか担保できない」

この二人に限らず、エネルギー問題について、日本の世論は原子力派と再エネ派に分かれているようだ。

今年の夏、電力不足が問題になった。その原因についてある論客は再エネが不足しているからだと言い、ある人は原子力を再稼働すべきだという。岸田総理も今後、原子力発電所を再稼働させるだけでなく、新設についても進めたいと言及している。

しかしながら、みなさん誤解していることだが、原子力や再エネでは、この電力不足は解消できないのだ。

原子力の問題点は出力の調整がほとんどできないということだ。夏場、電力不足が起こったからといって、そのときだけ出力を上げるとか、需要が減ったから出力を下げるとか、そういう操作がほとんどできない。原子力はあくまでもベース電源であって、その発電能力は送電対象地域の一番需要量が少ない時期の量が上限となる。

一方、再エネだが、こちらも調整が効かないという点では原子力と同じである。太陽光なら昼間だけ、風力なら風が吹いている時だけしか発電できないから、これも夏場や冬場の電力不足に細かく対応することができない。

では、需要の増減に対して、実際にはどのように対応しているのか、それは火力発電である。原子力は一定出力で発電し、再エネの発電量は大きく変動する。その発電量と実際の需要のギャップは火力発電の出力増減で調整している。

だから、原子力を増やしても、再エネを増やしても、今夏のような一時的な電力不足には対応できない。調整機能をもった火力発電を充実する必要があるのだ。

この図は日本より再エネ導入が進んでいる米国カリフォルニア州の4月のある日の、発電量推移を電源別に示している。太陽光発電は日の出とともに増加していき、日没とともにゼロとなる。原子力は常に一定の発電量でビクとも動かない。その発電量と需要量の調整を行っているのが天然ガス火力発電で、昼間はできるだけ出力を絞り、太陽光発電がなくなる夜間に出力を増やして対応する。日本でも再エネ導入が進めば、このような発電パターンになって行くだろう。

ところが、火力発電は発電コストが高いという問題がある。従来、再エネこそ高いというイメージであったが、近年は再エネのコストも急激に下がっており、原子力発電並みとなっている。一方、火力については燃料代の高騰によって発電コストが急上昇したため、電力会社としてはできるだけ火力には頼りたくない。その結果、火力がおざなりになっていた。今夏の電力不足はこれが原因だったのだ。

では、今後どうすべきか。火力発電はコストが高いという問題もあるが、政府が2050年を目途に目標を掲げているカーボンニュートラルを達成するためには、いずれ火力発電は縮小していく必要がある。そうなったとき、発電量と需要のギャップをどのように調整していくのかが問題となる。

モーニングショーで玉川氏も指摘していたことだが、電気を貯めておくシステムが必要となるだろう。需給ギャップを埋める役割を担ってきた火力が、今後どんどん縮小していくならば、蓄電あるいは何か別の手段でエネルギーを蓄える機能の充実が必須となる。

断っておくが、再エネを導入した時だけが蓄電機能を必要としているわけではない。原子力を導入した場合でも需要に合わせて出力調整が効かないのだから同様なのだ。

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